小野寺工務店の家はすべて HEAT20のG2グレードを実現しています。
どんなにデザインやプランニングに優れた家でも、暑い寒いという不快さがあるかぎり、住んでいてしあわせを感じることはできません。夏の暑さを完全に取り除くことはなかなか難しいけれど、最低でも冬暖かいと感じられる家でないと、快適な暮らしは手に入らないと思います。
そんな考えから、小野寺工務店の家はすべてHEAT20のG2グレードの断熱性能とC値0.5以下の気密性能を実現しています。
HAET20について
HAET20とは「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」の略称で、欧米に比べて大きく遅れをとっている日本の住宅の断熱性能を引き上げようという組織です。HAET20では、住宅の断熱性能を「外皮平均熱貫流率(UA値)」という単位で数値化し、目標とする基準を決めていて、それが「HAET G1・G2基準」です。
これまで住宅の断熱性能を評価する基準として「H25年度省エネ基準」があり、1から4までの断熱等級(4が最高等級)が設定されていましたが、HAETG1・G2基準が求める断熱性能は、H25年度省エネ基準の断熱等級4をはるかに超える高い水準となっています。小野寺工務店では、これからの日本の住宅が目標とする断熱性能基準をいち早く取り入れた家づくりを行っています。
地域区分 地域1 地域2 地域3 地域4 地域5 地域6 地域7
H25省エネ基準・断熱性能等級3 0.54 0.54 1.04 1.25 1.54 1.54 1.81
H25省エネ基準・断熱性能等級4 0.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87
HEAT20 G1 0.34 0.34 0.38 0.46 0.48 0.56 0.56
HEAT20 G2 0.28 0.28 0.28 0.34 0.34 0.46 0.46
小野寺工務店の主な施工エリアの調布市、三鷹市、小金井市は「地域区分6」に該当し、当社の断熱性能は「HEAT20 G2」の「0.46」を基準としています。この数値は、H25年度省エネ基準に当てはめると、北海道・青森県で建てる断熱等級4の住宅と同じ数値です。
気密性能について
快適な住環境を実現するうえで、断熱性能と同じぐらい大切なのが住宅の気密性能です。住宅の気密性は「C値」という単位で表され、数字がゼロに近いほど気密性が高いと判断します。日本の住宅の目標値はC値5.0で、一般に1.0以下だと高気密だと言われていますが、小野寺工務店ではその半分のC値0.5以下を基準としています。またすべての住宅で気密試験を実施し、実際にお客様に気密性能をご確認いただくようにしています。
右の写真は調布市A様邸での気密試験の様子。小野寺工務店ではすべての住宅で気密試験を実施しています。
パッシブハウスを建てよう!
冬暖かく夏は涼しく、 世界基準の超高性能な家「パッシブハウス」
パッシブハウスとは、環境先進国ドイツで生まれた、自然の力を利用して少ないエネルギーで快適な暮らしを実現できる“燃費のいい家”です。燃費がいいといっても、太陽光発電や蓄電池、スマートメーターなどの省エネ機器に頼るわけではありません。建物や窓の断熱性を高め、徹底的に熱を逃がさない工夫を施し、自然の力や昔の知恵も取り入れながら、いかにエネルギーを使わない家にできるかを考えた、本質的にエコな家なのです。
エアコン一台でも一年中快適! 家そのものの性能にこだわった家づくり
パッシブハウスをつくる建築家や工務店には、高性能な断熱材やサッシの選択はもちろん、通風・採光など自然環境の力を利用する知恵や工夫、地域の気候や住環境についての知識など、高い技術と豊富な経験が求められてきます。小野寺工務店は、技術の高い専門家たちがオーダーメイドで一軒一軒作り上げるパッシブハウスのコンセプトに共感し、パッシブハウス・ジャパンの賛同会員になっています。ご興味のある方は、ぜひお問い合わせください。
90秒でわかるパッシブハウス
VIDEO
パッシブハウス・ジャパンのホームページはこちら
ゼロエネ住宅の取り組みについて
ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス/Net Zero Energy House)は、外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅です。(経済産業省 資源エネルギー庁のZEHロードマップとりまとめより。)
株式会社小野寺工務店は、平成28年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業(ZEH)において創設された「ZEHビルダー公募」の登録事業者です。
株式会社小野寺工務店のZEH普及目標は以下の通りです。
ZEH率(NearlyZEH含む)
平成28年度 (実績 0%)
平成29年度 14%
平成30年度 29%
平成31年度 43%
平成32年度 57%